北秋田市議会 2022-02-15 02月15日－04号
当市では、これまでも秋田県のコミュニケーションデザインのロゴマークの一つである「あんべいいな 秋田県」を使用し、方言を活用した言葉遊びによる情報発信を行っているほか、「餅っこまつり」のように当市の観光イベント名として活用してきた経緯もあります。
当市では、これまでも秋田県のコミュニケーションデザインのロゴマークの一つである「あんべいいな 秋田県」を使用し、方言を活用した言葉遊びによる情報発信を行っているほか、「餅っこまつり」のように当市の観光イベント名として活用してきた経緯もあります。
既に発表になっている行事もありますが、新年会、成人式、餅っこまつりなど、開催に当たっての留意点もお伺いいたします。 ３）番、ワクチン・検査パッケージ制度への当市の取組について。 新型コロナウイルスワクチンの接種証明や検査の陰性証明を活用する政府のワクチン・検査パッケージを推進するため、県は７日、ワクチンを接種できない人が受けられる無料検査を早ければ月内に始めるといたしました。
したほか、こぐま亭コラボレストランは前年同期比で売上げが３倍となり、内陸線や阿仁合駅周辺のにぎわいにつながり、大太鼓の館の入館者数は８％増加、阿仁スキー場は例年より降雪が遅く苦戦したものの、利用者が２％増加、移住・定住の首都圏フェアでのブース来場者数は70％増加し、２年目の本年度はスタンプラリーに3,328人が参加し、新たな誘客につながり、参加した観光施設から好評であったことや、ふるさと踊りと餅っこまつりにおいて
次に、恋文のまちづくりについてのうち、恋文のまちづくりはいつから始まったかについてでありますが、平成21年度から、商工会や商店会が主体となり、恋をテーマとしたシャッターアートの制作や、恋文雪っこまつり等を開催しているほか、23年度には、恋文すぽっときみまちの開設や、きみ恋軽トラ市を開催するなど、商店街への誘客とにぎわいの創出を図っております。
そういうフェイスブックでの情報を見ながら、きょうはこういうふうな、いついつ北秋田市でこういうお祭りがあるなとか、のりものまつりがあるとか、餅っこまつりがこうだというそういう情報をつかんでいる方々もいらっしゃいますので、できればそういう方々にもお願いをしながら、このふるさと会への勧誘なども１つの方法かなというようなことも考えられますので、少し工夫をさせていただきたいと思います。 以上です。
ところが、この間もふるさと踊りと餅っこまつりもありました、大変、たくさんの方々が来ていただきましたし、コムコム、大変な、天気が悪かったわけでありますけれども、コムコムのあのホールの活用の仕方、外の駐車場と中のホールを一体化した使い方ができたわけであります。ということで、そこに来た方々が、今度は買い物をするとか、そういうことで流れてくれました。
また、恋文のまちづくり推進費として新たに設定した経緯について質疑があり、当局から、きみ后阪にちなんで全国コンテストが実施された恋文をコンセプトに、これまで商工会等で恋文すぽっときみまちの開設や恋文総集編の発行、恋文雪っこまつりなどを行ってきている。
恋文商店街推進事業費でございますけれども、恋文商店街の推進事業689万8000円は、魅力ある商店街づくりを目指して、駅前広場や商店街通りの整備を行い、イベント開催や恋文商品、グルメブランドの開発などを推進して、きみまち阪ロマンチックロードと一体となった恋のパワースポットを目指すこととしておりまして、地域づくりの専門家の指導助言を受けるためのアドバイザー招聘に261万6000円を、きみ恋軽トラ市や恋文雪っこまつりの
この恋文をコンセプトに、これまで二ツ井町商工会や商店会等では、恋文すぽっときみまちの開設、恋文総集編の発行、きみ恋軽トラ市や恋文雪っこまつり等を行っており、これらに市も支援しております。
例えば「恋文雪っこまつり」とか、ラブラブベンチの設置、それから恋文をテーマとしたシャッターアートなどをやっておりまして、24年度からは商店街を恋文商店街というふうにして、のぼりなんかも掲げてやるということで、二ツ井地域全体が、商店街が、恋文のまちづくり事業を中心にやっていこうということでありますので、これとタイアップして、二ツ井地域を恋文のまちづくりで進めていこうということが発端であります。
直ちに取り組みできる事項といたしましては、７月号の広報で、地元へのアピールとして空港利用促進記事の掲載や第26回ふるさと踊りと餅っこまつりを初めとした各地域のイベント会場において利用促進を呼びかけたチラシ配布等を行っております。
また花輪地区においても、既存のイベントである歩行者天国、民俗芸能フェスティバルのグレードアップに加え、冬の花っこまつり等のイベントを支援し、市内の観光資源の活用と観光施設等とのタイアップを図りながら、交流人口の拡大に結びつけることのできるイベントの形成に向けて、積極的に取り組んでまいります。